がん保険の手術給付金額の決め方とは？

（最終更新日：2019年12月18日）

がん保険を選ぶ上で、通院給付金はどのように決めていけばいいのでしょうか。

1 がんは通院治療の割合が増えている
2 がん通院給付金
3 がん通院給付金の対象となる通院
4 がん通院給付金の給付限度日数
5 通院治療への備えは診断給付金や貯蓄も活用

がんは通院治療の割合が増えている

がんの治療は入院を伴うものが多かったのですが、医学の進歩により、日帰りで行える手術や、放射線治療、抗がん剤の投薬など、通院しながら行える治療方法が増えてきました。
厚生労働省の「平成23年患者調査」によるとがん患者総数に占める外来患者の割合が平成17年は49.2%だったのに対して平成23年は54.8%に上昇しています。

がん患者に占める外来患者の割合

（出典）厚生労働省平成23年「患者調査」

医療技術の進歩により、年々外来（通院）の割合が増えていることがわかります。
上記のような状況の変化により、外来（通院）への保障に対応する保険商品のニーズが高まってきています。

がん通院給付金

がん通院給付金とは、がんの治療を目的とする所定の通院をした場合に給付金を受け取ることができる給付金です。
あらかじめ設定された通院１日当たりの給付金額（１万円など）が通院日数分受け取れます。
通院給付金があれば、入院の有無を気にせずに治療方法を選択しやすくなります。
多くのがん保険では「通院特約」といった形で付け外しができます。

がん通院給付金の対象となる通院

がん通院給付金の対象となる通院には、例えば下記のような条件があります。
•「がん」「上皮内新生物」の治療を目的とした、手術、放射線治療、抗がん剤治療のための通院に限る
•入院後の通院に限る

通院給付金を受け取れる条件が商品によって違いますので、下記のポイントを中心に注意が必要です。
•入院しなくても通院をすれば給付金の対象となるか？
•給付金の対象となる通院について、治療内容が限られているか？

がん通院給付金の給付限度日数

がん通院給付金を受け取れる通院日数には、例えば下記のような条件があります。
•支払日数は無制限
•退院後365日以内であれば無制限
•退院後180日以内であれば、1回の入院の通院につき30日

商品によって条件が異なりますが、抗がん剤の治療など、通院が数年間続くケースもありますので、こちらも事前に確認することが非常に重要です。

通院治療への備えは診断給付金や貯蓄も活用

通院給付金については、入院を伴わない通院でも保障されるタイプや、給付対象となる通院日数の上限が長めのタイプを選ぶほうが安心でしょう。
ただ、実際の抗がん剤治療では1回の通院治療でかかる費用が数万円になるケースもあり、通院日額1万円だけではカバーできない可能性もあります。
そのため、診断給付金を手厚くしたり、予備資金を準備する方法も活用しましょう。
予備資金は、会社勤めの方は生活費の半年分、個人事業主の方は生活費の１年分を目安に準備しておくとよいでしょう。