がんによる収入減少、どんな保険で備えるべき？
（最終更新日：2020年03月19日）
働いて収入を得ている方は、がんになった時の備えにはがんの治療費だけではなく、働けなくなった場合や収入が減った場合のことも考えておく必要があります。
ここでは、がんによる収入減少に対して備える方法を紹介します。
目次
がん罹患後、約6割の人が「収入が減った」
がんにかかった場合、異動や休職、転職、退職など何らかの形で就労状況が変わり、収入が減ってしまう可能性があります。
東京都の調査によると、がん罹患後、「個人の収入が減った」という人は56.8％に上ります。
がん罹患による収入への影響 
（出典）東京都福祉保健局 がん患者の就労等に関する調査結果（平成26年5月）
一方、支出についてですが、治療費などで増えることはあっても減ることはほとんどないでしょう。
日々の生活にかかるお金や子どもの教育にかかるお金など、がんになっても変わらずに必要となります。
特に、住宅ローンが残っている、子どもの教育費がかかってくる、といった働き盛りの世代の大黒柱の方ががんになってしまったケースでは、何も備えがないとなると本当に切実です。
＜対策１＞予備資金の準備
がんに限りませんが、災害なども含めて予測できない事態での収入減に備えて、予備資金を準備することが大事です。
・会社員の方
会社員の場合、有給休暇や、傷病手当金などの制度がありますので、最低でも半年分の生活費を目安にしておくといいでしょう。
・自営業の方
自営業の場合、有給休暇も傷病手当金もありません。
事業縮小や休業、廃業などは収入に直接に響いてきます。
最低でも1年分の生活費を目安にしておくといいでしょう。
＜対策２＞保険で備える
がんにかかってしまい、収入が減るリスクに対して備えることができる保険を紹介します。
・がん保険
がん保険のがん診断給付金は、がんと診断された時点で一時金が支払われる給付金で、がん保険の基本保障の一つです。
一括で支払われたお金を治療のためだけでなく、生活を守るための収入の補てんにすることもできます。
・生前給付保険（三大疾病保険）
三大疾病（特定疾病）保険とは、三大疾病（がん、脳卒中、心筋梗塞）により所定の状態と診断された際に、一括で保険金が支払われる保険です。
一括で支払われたお金を、治療のためだけでなく生活を守るための収入の補てんにすることもできます。
・就業不能保険／所得補償保険
病気やケガによって働けない状態になった場合に、毎月、給与のように給付金が支払われます。
※「働けない状態」という基準は保険会社によって異なりますので確認が必要です。
・住宅ローンの保険
住宅ローンを組む時に契約する「団体信用生命保険」には、三大疾病（がん、脳卒中、心筋梗塞）により所定の状態と診断された際、住宅ローンの支払いが免除されるタイプがあります。
・がんによる収入減少に対する備えとして、予備資金を貯めておくという方法があります。自営業の場合はより大きな備えが必要です。
・がんによる収入減少に対する備えとして、保険で備える方法もあります。
