医療保険に通院保障（特約）は必要か？近年の傾向とあわせて解説します。
（最終更新日：2019年12月18日）
医療保険の基本は入院に対する保障ですが、特約（オプション）で通院保障を付けることもできます。通院保障は必要なのか、通院に関するデータとともに見ていきましょう。
平均入院日数は短期化傾向
平均在院日数の推移
（出典）厚生労働省 平成2年～平成23年「患者調査」
※平成23年は宮城県の石巻医療圏、気仙沼医療圏及び福島県を除いた数値
厚生労働省が3年ごとに調査している「患者調査」によると、病気やケガで入院した時の平均在院（入院）日数は、短期化傾向にあります。平均在院日数は年々短くなっており、平成2年の44.9日と比較した場合、21年間で12.1日も短縮しており、平成23年は32.8日となっています。
これは、政府による医療費抑制政策にも一因があります。国は病院が長期入院患者を抱えるほど、受け取る診療報酬を少なくなる仕組みにしています。病院側は経営を成り立たせるために長期入院を抑制せざるを得ない状況があるのです。
入院前後の通院受療率
入院前の通院受療率
（出典）厚生労働省 平成23年「患者調査」
※通院には在宅医療（往診）も含む
※総数から「他の病院・診療所からの転院」を除いて割合を算出
入院後の通院受療率
（出典）厚生労働省 平成23年「患者調査」
※通院には在宅医療（往診）も含む
※総数から「他の病院・診療所への転院」を除いて割合を算出
一方、入院前及び入院後に通院治療を受けた割合を見てみると、実に８割以上の方が入院前後に通院による治療を受けていることがわかります。
通院保障は必要？
前述の通り、近年、入院は短期化の傾向にありますので、通院の備えの必要性は高まっていると言えるでしょう。
ただし、三大疾病やがんの診断時に受け取れる一時金の保障も、短期入院化の現状にあった保障といえます。通院保障のほかにも、こういった保障もあわせて考えるとよいでしょう。
・平均入院日数は短期化の傾向にあります。
・入院した人の８割の人が通院による治療も行っています。
・通院保障の必要性は高まっていますが、診断時に受け取れる一時金の保障などとあわせて考えましょう。
