貯蓄があれば医療保険は必要ない？公的制度と保険の必要性
（最終更新日：2019年12月18日）
入院や手術をした時の経済的な負担をカバーするための医療保険。では、貯蓄があれば医療保険は必要ないのでしょうか。
公的な医療保障がある
民間の医療保険の加入を検討する前に、公的な医療保障を理解しておきましょう。
日本は国民皆保険制度により国民全員が以下のような医療保障を受けられるようになっています。
医療費の患者窓口負担
健康保険証を病院の窓口で出すと医療費の自己負担額は3割負担（現役世帯の場合）になります。
高額療養費制度
家計に対する医療費の負担が過重にならないよう、1か月の医療費自己負担の上限が定められており、一定額を超えた場合に払い戻しが受けられます。
現役世代で一般的な収入の人なら1ヵ月9万円程度、4ヶ月目からは一律44,400円の自己負担額で済みます。
傷病手当金
※健康保険（会社員等）場合のみ。国民健康保険（自営業者等）は対象外
傷病手当金とは、業務以外の理由により病気やケガの療養のため休業した場合、最長1年6カ月の間、標準報酬日額（月給や諸手当等を1日あたりで計算した額）の3分の2に相当する額が支給されます。
民間の医療保険は、以上のような公的な医療保障を把握したうえで、上乗せ保障という位置づけで検討するとよいでしょう。
医療保険の必要性は？
以上の通り、公的な医療保障がありますので、短期の入院であれば数万円の自己負担で済みます。
その場合は医療保険に加入しなくても預貯金があればまかなえる可能性が高いでしょう。
ただし、入院には医療費以外に、入院時の食事代の一部負担、差額ベッド代、諸雑費、先進医療を受けた場合の技術料などがかかります。
また、さらに心配なのは重いケガや病気になって長期の入院になった場合です。長期の入院に備えたい場合、預貯金だけでカバーするのは難しいでしょう。
迷ったらプロに相談を
医療保険が必要かどうかは個人の価値観や、預貯金の状況などによりますので一概には言えませんが、公的な医療保障なども踏まえてしっかりと検討することが必要です。「保険料を払わないで預貯金でカバーする」のも一つの選択肢です。迷ったらプロに相談するのもよいでしょう。
・民間の医療保険は、公的な医療保障を把握したうえで、上乗せ保障という位置づけで検討するとよいでしょう。
・長期の入院に備えたい場合、預貯金だけでカバーするのは難しい可能性があります。迷ったらプロに相談するのもよいでしょう。
